社史研究センター
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 ■社史制作

 社史をつくる3つの条件
 
 近年の主な作品
 
 中小企業の社史

 ■自分史づくり

 自分史(個人史)と社史
 
 作り方と発行部数
 
 自分史セミナーへの誘い
 

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 〒601-8411
 京都市南区西九条北ノ内町 
 11番地(PHP研究所内)
  TEL 075-661-5257
  担当 090-3924-3572
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社史をつくる3つの条件
 
 ①歴史的実績をもつ
社史を刊行するためには、刊行に価する事業内容と歴史をもっていることが必要です。たとえば、うさん臭いあぶく銭で事業を興していては社史はつくれません。さらに、内部の経営資料を公開しうる体質がなければなりません。
 
 ②資金的ゆとり

歩んできた足跡と現状の姿をまとめ、1冊の本として上梓するためには、編纂に要する費用、印刷・製本に要するかなりの費用を投入しなければなりません。逆に言えば、資金的ゆとりがある程度なければ、社史の発刊は計画されないでしょう。
この2点からみても、社史を刊行するのは、企業ステータスの証となることは明らかです。

 

 ③経営トップの決断

社史を刊行しても、その成果は数字に表れにくいだけに、費用をかけにくい面があります。それを押し切るには事業経営者の決断によるところが大きいのです。
よい社史をつくるコツは、費用よりもトップのゆるぎない決断と社員の協力にかかっているともいえます。

温故知新、可以為師
論語にある「温故知新」という言葉はよく知られています。過去の歴史をよく調べて、その中から現代の理解に役立つエッセンス、歴史のなかに隠されている知恵を抽出する、という意味です。ただ、そのあとに「可以為師」という言葉が続きます。これこそ指導者 (経営者)の資格である、といっています。
 
 お問合せ・ご相談      
 社史研究センターは、これまでに数多くの企業・団体様の社史制作を担当させていただきました。
 社史・記念誌・自分史の制作をお考えの企業・団体・個人様は、ぜひ弊社におまかせください。  
  
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